要約<br>藤原直哉氏は「21世紀はみんながリーダー」というテーマで、「民衆の時代の到来」について語りました。彼は現在の世界情勢を分析し、「悪党」が排除されたことで経済が停滞していると指摘しています。これは「トランプ革命」の結果であり、債権者（金融機関や投資家）ではなく債務者（一般市民）を守る方向に政策が転換したと説明しています。<br>藤原氏は、現代の政治において民衆は「お客さん」あるいは「カモ」の立場にあったと述べています。しかし、今後は安定的な「カモる側」と「カモられる側」の関係が崩壊し、より流動的な社会になると予測しています。情報や交通の発展により、人々の政治に対する理解が深まり、従来の階級社会が維持できなくなっていると分析しています。<br>同時に、藤原氏は多くの人々が「誰か何かしてくれるまで何もできない」という依存的な姿勢を持っていることを懸念しています。彼は現代の経済システムを「賭博場」に例え、資産価値の上昇だけに依存する経済は幻想であると警告しています。特に金融市場における証拠金の仕組みなどを例に挙げ、現代の経済システムの脆弱性を指摘しています。<br>藤原氏は、民衆の時代においては「自力救済」が重要だと強調しています。誰かに頼るのではなく、自分自身で行動し、成功事例を生み出し、それを横に広げていくことが必要だと述べています。彼は森林の循環を例に挙げ、古いものが朽ち、新しいものが生まれる自然な循環こそが「民衆の世界」であると説明しています。<br>最後に、藤原氏は2023年は「トランプ2期目」になって進展があったと評価しつつも、民衆自身が自立に向けて動かなければ真の豊かさは実現しないと結論づけています。来年（2024年）は「気を引き締めて行動する」ことが重要だと締めくくっています。