要約
藤原直哉氏による「21世紀はみんながリーダー」の講演では、バブル崩壊時における組織の組み替えについて詳細に解説された。藤原氏は昭和末期のバブル崩壊、ITバブル、リーマンショックなどの実体験を基に、バブル崩壊の本質的な特徴を説明した。
藤原氏はバブル崩壊時の投機的な利益追求の危険性を強調し、「バブル崩壊で大金儲けして、その後成功した人は一人も見たことがない」と述べた。バブル崩壊は縦揺れ地震のような激しい価格変動を伴い、最終的には「誰もいなくなった世界」になると説明した。
組織の組み替えプロセスについて、藤原氏は崩壊の過程で既に始まっていることを指摘した。「崩壊していくプロセスの中で、わかった人が先にどんどん組織から出てきて、次の組織を作り始める」と述べ、最終段階では意欲的な人材は既に移動済みで、「立ちすくんじゃった人たちばっかり残る」状況になると説明した。
昭和バブル崩壊後の変化として、右肩上がりの組織からデフレ対応型企業への転換を挙げた。そして2023年以降のインフレ到来により、今度はデフレ型企業が終焉を迎え、「まともな経営をしていこうという会社」が台頭してきたと分析した。
外国人労働者問題について、藤原氏は世界的な組織組み替えの文脈で論じた。ユーラシア大陸の出稼ぎ文化と対比して、日本の特殊性を説明し、「地震もあれば津波もある」厳しい環境のため、「生半可な外国人なんかいられない」と述べた。
時代の価値観変化について、コロナを境に「便利であること」から「思想信条や文化、自分の気持ちを大事にする」方向への転換を指摘した。市場原理主義からの脱却と、各国での移民反対政治勢力の台頭を例に挙げ、「振り子が確実に動いた」と表現した。
個人の対応策として、藤原氏は自分の信念と価値観を持ちながら現実とすり合わせることの重要性を強調した。「百パーセント問題解決できなくても、問題の解決に向けて動き出した」ことを評価し、段階的な改善を推奨した。
異業種との協働について、組織組み替え時の新しい常識創造の機会として前向きに捉えることを提案した。「珍しいのはお互い様」として相互理解の重要性を説き、新しい能力獲得の機会として活用することを勧めた。