8月の安倍談話に先んじ、東京裁判史観の維持を目論む中国は、自らの蛮行を棚に上げて日本に「反省」を促した。また、メルケル首相が来日中に「和解」に触れたと言った岡田克也氏であったが、これがドイツ政府から正式に否定され、外国要人の発言を政治利用した可能性が疑われている。韓国に至っては、アメリカ政府筋から「有害」との表現で非難されることとなり、歴史カードに胡座をかいてきた反日勢力の自爆が際立ってきた。戦後70年の夏に向けて、さらなる情報戦の激化についてお伝えしていきます。

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