GMOインターネットグループの熊谷正寿会長兼社長が、在宅勤務の完全廃止をXで宣言した。
コロナ禍以降、週1日まで認めてきた在宅勤務のグループとしての推奨をやめ、原則出社に切り替えるという内容で大きな話題になった。続く投稿では廃止の根拠にも触れ、勤務中のPCのタイピング数はデータ上確実に減っていて、トータルで見れば在宅勤務はマイナスだと説明している。これに批判が殺到した。
すると熊谷さんはあらためて長文をXに投稿する。ポストの真意は在宅勤務の否定ではなく「AI時代におけるオフィスの価値の再定義」であり、介護や育児などの個別事情には柔軟に対応すると釈明した。
そこで掲げられたのが「作業はAIに任せ、人はオフィスに集う時代へ」という考え方だ。GMOではすでにAIエージェントの業務活用率が約7割に達し、1人あたり月53.9時間の業務削減を実現している。だからこそ人間は、オフィスでの対面による創発と意思決定に時間を使うべきだ、というのが熊谷さんの理屈である。

タイピング数と仕事の成果に（続く）